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2007-07-09(Mon)

【萬物相】メード・イン・チャイナ

 1957年、米国ロサンゼルスに向け初めて輸出されたトヨタの「クラウン」の価格は1900ドル(約23万3000円)で、ゼネラルモーターズ(GM)の乗用車の約半額ほどだった。1964年の東京オリンピックが行われるまでは、米国で「メード・イン・ジャパン」といえば、安物の代名詞だった。しかし日本製品は最初の10年は価格で、次の10年は品質で米国市場を席巻した。その後「メード・イン・ジャパン」の攻勢は、1990年代前半に円高によって価格競争力が低下するまで続いた。 米国の環境団体「地球政策研究所」は昨年のクリスマスの際、「サンタクロースは中国人」と題した報告書を発表した。米国人がクリスマスに準備するプレゼントはバービー人形からテレビゲームの本体、カシミヤのセーター、スポーツウエア、クリスマスツリーに至るまで、全体の80−90%が中国製だという。2005年にクリスマスツリーの代金として米国から中国に支払われた金額は総額1億3000万ドル(約160億円)。同じくツリーに飾る電球などの代金として10億ドル(約1200億円)が支払われたという。 ある米国の女性記者が、近く『メード・イン・チャイナのない1年』という本を出版するという。1年間中国製品を使わない生活を続けるのがいかに大変かを記した体験記だという。

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靴からネズミ取りに至るまで、中国以外で作られた製品を探すことすら難しいものは数多い。家庭用品も元の部品は皆中国製なので、故障すれば捨てるしかない。結論は「メード・イン・チャイナなしに暮らすのは無理」というものだった。 最近ニューヨーク・タイムズは「中国広東省東莞の1カ所だけで、米国で売られているスポーツシューズの40%が生産されている」と報道した。米国商務省の統計によると米国市場で売られている衣類・靴の80%、家電製品・おもちゃ・CD・ゲーム本体の60−70%が中国で作られた物だという。 昨年の独立記念日に使われた外国製の星条旗530万ドル(約6億5000万円)分のうち、90%が中国製だった。そのため国旗くらいは米国製にしようという運動が起きている。ミネソタ州では今月1日、州内の店で売る星条旗を米国製に限定する法律が成立した。この法律に違反すると、1000ドル(約12万円)以下の罰金か90日以下の懲役刑を受けるという。さらにアリゾナ州、テネシー州、ニュージャージー州でも同様の措置が検討されている。 1990年代半ばまで米国市場における「メード・イン・チャイナ」のシェアは2−3%にすぎなかった。ところが2002年以降、日本とメキシコを順に追い抜き、2位にまで上り詰めた。今年はシェア17%に達し、カナダを抜いて1位に上ることが予想されている。 一方、「メード・イン・コリア」は90年代の半ばまでは4%程度のシェアを持っていたが、昨年には2.5%にまで落ち込み、第7位となった。台湾にさえ抜かれてしまった状態だ。「メード・イン・コリア」は1度も栄華を味わうことなく、このまま沈んでいってしまうのだろうか。イ・ジュン論説委員

(引用 livedoorニュース)




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